その根底にあるのは、
製作コストの徹底した切り詰めだ。
デジタル化への対応や多チャンネル化で放送局の
コスト負担は年々大きくなっている。
現場では慢性的な人手不足が続くものの、
年収1000万円以上が当たり前の正社員を
簡単に増やすわけにはいかない。
そこで、年収200万円〜300万円程度で使える外部の
人材に様々な仕事を任せるようになっていった。
1960年代から会社が進めようとした外注化に対し、
テレビ局の労働組合は「仕事が奪われる」と強硬に反対した。
だが、技術職など限られた職種から始まった下請け活用は、
知らず知らずのうちに番組制作の中核にまで波及した。
当初、反対した社員も次第に安易な道に流れ、
会社と社員が一蓮托生となって外部依存を進めた結果が、
今の抜け殻のような状態だ。
